昨日(現地時間3月5日)のニューヨーク市場を拝見していますと、当日発表の全米雇用統計、更には後刻公表された消費者信用残高が、いずれも予想より数字が良かったことに後押しされ、ダウ平均は120ドルを超える上げを記録し、1万500ドルに乗るに至りました。
ですがこれだけの好材料が出ても、出来高は低調なまま、薄商いで終始しているのは日米共通の現象です。
地合いが良い時は「好材料に敏感に反応し、悪材料は無視する」、地合いが悪い場合は「好材料には反応せず、悪材料に動意付く」、これが相場の鉄則で、相場の底流にある市場参加者の共通認識は、ここに顔を覗かせます。
出来高が増えないどころか減る傾向にあるのは両国とも同じ、放っておけば(地合いが悪いから=市場関係者の本音を言えば身銭を切って勝負する場面ではないから)息切れするのは目に見えていますから、することは一緒、あの手この手の「オペ」。
一昨年の金融危機以降、世界的にオペは何でもありになりつつありまして、日本のバブル崩壊時の株価維持政策が、如何なる結末を迎えたか、国際社会は学んでいないか、「分かっちゃいるけど止められない」。
ご参考までに、ドル円相場は1ドル=90.30円、原油価格は株式相場に連れ高で81.76ドル、シカゴの日経平均先物は1万545円。
個人的に市場と距離を置いていますので、「お奨め」と取られると少し困るのですが、少し前に取り上げた「1万100円~1万500円戦略」を実行すると言うのが、本誌の「たられば」です。
(了)